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2025年12月15日 17時33分

国分太一「TOKIO-BA」跡地の行方に注目、行政は「特段把握せず」メガソーラー阻止へ署名1万人超

元TOKIOの国分太一が代表取締役を務めた福島県西郷村の「TOKIO―BA」をめぐり、廃業発表後も騒動が続いている。東京ドーム2個分の広大な敷地を持つ同施設の跡地利用について、SNSを中心にメガソーラー建設の臆測が拡散しており、今後の行方に注目が集まっている。

廃業した「TOKIO-BA」の公式インスタグラム(@tokio_ba_stbaff)

西郷村にある「TOKIO―BA」は、2022年のオープン後、アスレチックやツリーハウス、畑での農業体験が楽しめる施設として、近隣からも好評を博していた。しかし、廃業が発表され、現在もその債務整理が残っている状態だ。

最大の焦点となっているのが、この広大な跡地の未来だ。「TOKIO―BA」の跡地にメガソーラーが建設されるという臆測がSNSを中心に広がる中、オンライン署名サイト「change.org」では「西郷村のTOKIO―BA跡地をメガソーラーから守ろう!」という運動が立ち上がっており、すでに1万人以上の賛同署名が寄せられている。

気になる「TOKIO―BA」の現状と、新たな開発計画について西郷村の環境保全課は「TOKIO―BAの現状については、特段把握しておりません。新たな事業や開発についての連絡や相談も来ていません」とし、行政側としては現状について特段の情報はないという立場を示した。

この騒動の背景には、福島県の復興に長年尽力してきたTOKIOの活動に対する、ファンの強い思いがある。実際、ファンからはTOKIO―BAの再開を求める声も多いという。

また、元メンバーの動向も、今後の地域活性化への期待と結びついている。松岡昌宏に続いて、城島茂も11月に個人事務所「城島ファーム」を設立したばかりだ。この事務所の会社登記には「農林水産業の振興」「地域活性化」などが記されており、これはまさに福島県の復興に尽力してきたTOKIOの活動を強く連想させるものとなっている。

国分が代表を務めた施設は廃業という形になったが、TOKIOメンバーが掲げるテーマは継続しており、ファンは諦めていない。債務整理の行方、そして土地の売却・開発の動向、さらにメンバーの今後の活動が絡み合い、「TOKIO―BA」とその周辺の未来に高い注目が集まっている。TOKIOの“畑”であったこの土地が、果たして今後どのような姿に変わるのか、引き続き注視が必要だ。(トピクル取材班)

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